売地 小平市 大沼町１丁目 (小平駅) 住宅用地

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価格 2,480万円 最適用途 住宅用地
交通 西武新宿線 / 小平駅 徒歩13分
所在地 東京都小平市大沼町１丁目
土地面積 公簿 119.59㎡ 坪数 36.17坪 坪単価 68.56万円
私道負担面積 8.33㎡ 引渡方法 更地渡し 建ぺい率/容積率 40%／80%
  • 建築条件なし
  • 所有権
  • 即引渡し可
  • 更地
  • 角地
  • 上水道
  • 下水道
  • 都市ガス
  • 電気
  • 側溝

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  • 建築条件はございません。図面と現況が異なる場合は現況を優先致します。
  • お好きなハウスメーカーにて建築可能です。　現地（2024年1月）撮影
  • 建物プラン例(1区画)　4LDK小屋裏収納　土地価格2480万円、建物価格1850万円、建物面積83.16㎡
  • 土地は約36坪の土地です。確定測量済の土地となります。現地（2024年1月）撮影
  • 建築条件はございません。　現地（2024年1月）撮影
  • 確定測量済の土地となります。現地（2023年8月）撮影
  • 東側道路に接道しております。現地（2023年8月）撮影
  • 道路幅員は4mございます。現地（2023年8月）撮影
  • 敷地と道路の間口は2mです。現地（2024年1月）撮影
  • 現地（2024年1月）撮影
  • 現地（2024年1月）撮影
  • 現地（2024年1月）撮影
  • 現地（2023年8月）撮影
  • 小平市立小平第七小学校
  • 小平市立小平第六中学校
  • ina21 小平天神店
  • セブンイレブン 小平大沼町3丁目店
  • サンドラッグ 小平大沼町店
  • 遠藤こどもクリニック

    物件詳細情報

    交通 西武新宿線 / 小平駅 徒歩13分
    その他交通 西武拝島線 / 萩山駅 徒歩28分
    西武新宿線 / 花小金井駅 徒歩27分
    所在地 東京都小平市大沼町１丁目
    物件種目 売地
    価格 2,480万円 坪単価 68.56万円
    借地期間・地代(月額) -（-） 権利金 -
    敷金/保証金 -／- 維持費等 -
    その他一時金 -
    設備 上水道　下水道　都市ガス　電気
    特記事項 -
    備考

    法令等制限：法22条区域、第一種高度地域、絶対高さ10ｍ
    こちらの物件は、西武新宿線・拝島線「小平」駅から徒歩１３分の場所にございます。建築条

    件はございませんので、お好きなハウスメーカーで建築可能です。周辺環境も充実しておりますので、ぜひご検討ください。
    ご覧いただきましてありがとうございます。こちらの物件は、西武新宿線・拝島線「小平」駅から徒歩１３分の場所にございます。建築条件はございませんので、お好きなハウスメーカーで建築可能です。住宅街が並んでおり、静かで落ち着きのある雰囲気で、周辺には、小学校や公園等がございますので、住環境の整っているエリアです。ぜひご検討くださいませ。
    土地面積 公簿 119.59㎡ 坪数 36.17坪
    最適用途 住宅用地 私道負担面積 8.33㎡
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種低層 地勢 平坦
    建ぺい率 40% 容積率 80%
    接道状況 東4.0m 私道 接面2.0m 位置指定あり 地目 宅地
    国土法届出 - セットバック -
    条件等 -
    現況 建物有 引渡し（可能時期/方法） 相談 / 更地渡し
    物件番号 1022390486
    情報公開日 2024/01/31 次回更新予定日 2024/04/30

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)オフィス武陽　本店

    交通：
    西武池袋・豊島線／清瀬　徒歩2分
    住所：
    東京都清瀬市元町１丁目１－１０　
    TEL：
    042-491-8855
    FAX：
    042-491-8857
    所属団体：
    (公社)東京都宅地建物取引業協会会員
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    国土交通大臣免許（４）第７３６９号
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      物件によって金額が異なります。
      お問い合わせの際は十分ご確認ください。
    • 消費税について
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